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オフラインでビットコインを手に入れる方法

ビットコインの一般的な購入方法は、暗号資産取引所などで取引することです。しかし取引所にはハッキングなどのリスクもあり、安全とは言い切れない部分もあります。

最近ではビットコインを手に入れる方法も多様化してきました。ポイントやキャッシュバックでビットコインを貰ったり、ゲームを通じてビットコインを獲得したりすることもできます。

中にはインターネットを介さずにオフラインでビットコインを手に入れる方法も出てきています。今回はオフラインでビットコインを手に入れる方法を紹介します。

ATMでビットコインを購入

ビットコインをオフラインで購入する方法の1つ目は、ビットコイン用のATMを利用することです。銀行などの金融機関がATMを設置しているように、ビットコインのATMを設置している企業があります。2017年には日本国内にも数台のATMが存在していました。

2018年初頭からのビットコイン価格の相場下落により、日本国内のビットコイン用ATMは減少しています。世界のビットコイン用ATMの設置場所を表示するサイト「コインATMレーダー」によると、福岡に2台設置されているだけです。ただしこの2台の設置元であるフューチャーエクスチェンジジャパンは、ビットコインの取り扱い休止を発表しています。

このような日本の情勢に対して世界全体では、ビットコイン用のATMは増えています。201912月段階で設置されているビットコイン用ATMは、世界75か国で6,000台を超えました。特に多いのはアメリカです。アメリカ国内だけで4,000台以上が設置されています。

アメリカでビットコイン用ATMが増えている理由

このようにアメリカ国内にビットコイン用ATMが増えている理由のひとつは、メーカーの増加です。 コインATMレーダーではビットコイン用ATMの設置位置だけではなく、ATMの管理メーカーも記載されています。

これらを見ると特定のメーカーがシェアを独占しているのではなく、複数のメーカーが競争していることが分かります。今後の経営方針次第で自社のシェアを大きく伸ばせる可能性を秘めていることが、アメリカ国内でビットコイン用ATMが増えている原因でしょう。

またこれらのメーカーの多くは、取引所を開設していません。取引所ほどセキュリティや人件費などに資金を割く必要が無いことも大きな要因だと思われます。

もうひとつの理由は提携です。ビットコイン用ATMを設置するためには、ビットコインをビジネス展開するためのライセンスとATMを設置する場所の確保やATM製造工場などが必要です。この2つの異なる分野を繋ぐ方法が提携です。

20191月にビットライセンスを取得したリバティXは、ATM運営会社であるデザートATMと提携しています。更にATMメーカーのゲンメガとも提携しており、デビットカードによるビットコイン購入を視野に入れています。

またコインミーというビットコイン用ATMメーカーもATMサービス展開をしているコインスターと提携しています。コインスターはアメリカを出発点としたATMサービスですが、201912月現在カナダ・イングランド・アイルランド・ドイツ・スペイン・フランス・イタリア・日本と欧米を中心とした複数の国にネットワークを広げています。

ただしコインスターのATM全てでビットコインを購入できるというわけではありません。日本に展開している3台のATMもビットコインの購入は出来ない仕様になっています。

ビットコイン用バウチャー

最近暗号資産業界で注目を集めているもののひとつがバウチャーの利用です。バウチャーとは商品引換券やクーポン券などの総称で、ギフトカードなどもバウチャーにまとめられることもあります。

暗号資産用のバウチャーを発行しているクリプトバウチャーでは、ビットコイン・イーサリアム・ライトコイン・イーサリアムクラシック・リップル・ゼロエックス・ダッシュといった複数の銘柄に対応しています。

バウチャーのコードを暗号資産のウォレットで有効化すると、99.5%の場合は10分以内に資金を受け取ることが可能です。クレジットカードや銀行振込で購入することが出来るため、オンライン・オフライン両方で使用できることが特徴となっています。

暗号資産の価格は、15秒ごとに更新されます。ただし現金化する時に、4%のサービス料金とトランザクション料金が差し引かれます。

まとめ

日本国内では暗号資産に対する環境づくりはあまり進んでいません。稼働しているATMが減っていることを鑑みると、むしろ後退していると言えるでしょう。しかし世界ではATMやバウチャーのようにインターネットにも繋がず、人の手もあまり借りることなくビットコインを購入できる環境が整いつつあります。

今後本当に暗号資産が社会に浸透するかどうかは不明です。ですがもし浸透するようなことがあれば、環境つくりに遅れている日本は取り残されるかもしれません。