コインチェックやZaifの仮想通貨不正流出事件で混乱した2018年。仮想通貨投資に興味のあるみなさんにとって、今年はどんな年だったでしょうか。
特に、人気の高いビットコインは、2018年には価格が85%も下落し、その後も1年を通じて乱高下を繰り返す不安定な年となりました。
みなさんの中には「もうビットコインはコリゴリだ」と、あきらめムードの人も多いのではないでしょうか。
一方で、金融庁がコインチェックの仮想通貨登録を認可する方針を固めたとの報道が出るなど、明るい兆しも見えてきました。
今回はビットコインから目を転じて、ビットコイン以外の仮想通貨の中でも、その特徴で他の通貨とまた違った存在感を持つXRP（リップル）について、2019年の動向を考えていきましょう。
XRP（リップル）とはどんな仮想通貨なのか
リップルはもともとアメリカのRipple Incが開発した「仮想通貨システム」で、送金と決済に特徴を持つデジタル資産です。そのシステムの中で流通している通貨のことをXRPとよびます。アルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）の中でも人気の高い仮想通貨の１つです。
リップルはビットコインに次いで1兆7千億円もの時価総額を誇りながら、1単位あたりの価格は42円程度と入手しやすいのが特徴です。
リップル社は、インターネットを通じ世界中のあらゆる場所に「価値」を届ける「IoV（Internet of Value)という世界の実現を目指してます。
そうした理念から創設されたシステムなので、ビットコインよりも格段に安い料金と短い時間で送金を行えることがリップルの最大の特徴となっています。
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XRP（リップル）と実業界とはこんなにも距離が近い！
リップル社に高い将来性を見込んでいるのは、市場関係者だけではありません。
2018年10月、リップルはグーグルの通信システム担当副社長であったアミール・シャハンギ氏（Amir Sarhangi）を同社に迎え入れたと、ロイター通信が報道しています。
シャハンギ氏は、グーグルのワイヤレス・メッセージ・システム部門において開発の責任者を務めていた経験を買われ、プロダクト部門の部長に就任したとのことです。
具体的な仕事としては、銀行などの金融機関が国境を越えたお金のやり取りをするときに利用されている国際間決済ネットワーク「リップルネット」の規模拡大を、先頭に立って行うとのことなのです。
その他にも、アメリカを本拠地にするIT系ニュースメディアであるテッククランチ（TechCrunch）やシリコンバレーのスタートアップ企業に出資している投資家たちは、こぞって、リップルを以下のように称賛しています。
「我々のようなヘッジファンドがXRP（リップル）建ての取引を提供するというのはとても良いことだ。5千万ドルを2秒で、しかもたったの30セントで会社に送金したことがある。これは驚くべきだ。法定通貨やビットコインではできないことなのだ」
2019年、仮想通貨業界は「機関投資家元年」になる
このように、リップルはビットコインなどの一攫千金を目的としたギャンブル的な投資対象ではなく、長期でしっかり保有すれば将来大きく伸びる可能性があると言えます。
JPモルガンやゴールドマン・サックスなどの米国銀行なども、仮想通貨に対する疑念に満ちた見方を改め、ブロックチェーン技術へ良い評価をし始めているとの報道もあります。
また、これまで個人投資家中心だった仮想通貨市場に、法人の投資家が2019年前半にも本腰を入れて参入してくるとも言われています。
仮想通貨に対する保険サービスの規模はとてつもなく大きく、機関投資家が本格参入すればこうした関連サービスも活況となり、大きなマーケットに育っていくことでしょう。
リップルには、グーグルが出資し、三菱UFJ銀行もその価値を認め始めました。
有名な仮想通貨の中でもお手頃な価格にとどまっていて入手しやすいリップルに少しずつ投資し、2019年の飛躍を待つのも、将来に期待の持てるやりかたなのではないでしょうか。
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