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イーサリアム ・ボルト:今後の活躍の可能性に迫る

ゴールドマンサックス、フィデリティ・インターナショナル(Fidelity International)、三星(サムスン)、MS、グーグル、アップルなど大手企業は米ニューヨーク証券取引所(NYSE)の親会社であるICE(インターコンチネンタルエクスチェンジ)がビットコイン先物取引所「バクト(Bakkt)」の運用始めたことにより、暗号資産市場への投資、開発を進めています。

1,400万ドルの投資を香港系仮想資産取引所のOSLに対しフィデリティインターナショナルが行うなど金融機関の暗号資産時市場へアプローチは積極的です。これにより暗号資産市場と法定通貨を中心とする市場の壁は低くなりつつあります。

最高経営者(CEO)のハニー・ラッシュワン(Hany  Rashwan)氏とオフィーリア・スナイダー(Ophelia  Snyder)氏が共同設立した暗号資産開発投資専門企業であるアムーン(AMUNAG)は、最近ではCoinealに上場したイーサリアム ・ボルトへの投資を始めています。同社はすでにスイス証券取引所やテゾスと連携もしています。

「イーサリアム ・ボルト」とは、暗号資産分散金融サービスであるDe-Fiにカスタマイズビジネスモデルをスマートコントラクトの基盤に構成された金融インフラとアプリケーションの移転を自動で行うことにより支援するプロジェクトです。

暗号資産を担保として貸し出し、ステイキングや商品などの分散金融サービスを提供する「ディファイサービス」は2020年初めと比べ、現在は6倍以上(約36ドル規模)に増加しており、注目の度合いが伺えます。

ETHの価格が上昇を続けており、この背景にはディファイサービスを提供する暗号資産は大半がERC-20(イーサリアムチェーン)ベースであり、イーサリアム2.0の発売やディーファイサービスへの投資金額の急増などがあります。

「イーサリアムボルト」はDe-Fiプロジェクトにビジネスモデルを支援するだけでなく、独自のDe-Fiサービスも提供しています。また、他の特徴として保有するだけでETHとBTCの2つの暗号資産を保証することができ、従来のERC-20基盤のD-Fiプロジェクトより初期進入費用が少ないことが挙げられます。