今月4日の暗号通過市場では大きな変化がいくつか見られています。
まずビットコイン価格に関して、前日比-10.6%の108.6万円に降下したことが確認されました。
BitMEXでは一時1万ドルを割り込み、9,920ドルの値を付ける結果となっています。
直近で複数回反発したため、上昇トレンド継続の防衛ラインと見られていた「11,100ドル」の下値支持線を割り込んだことで投げが加速したとの見解が示されています。さらに1万ドルラインで反発しているものの、技術面を考慮すると12,000ドルを目先天井とした短期の下落トレンドに転じたことに関する懸念の声があがっているということです。
しかしながら大量ロスカットでホルダーが入れ替わり、上値が重くなったとの見方もされています。これに関しては過去の上昇相場と同様に上位足では調整の範疇であるとの見立てがあるだけでなく、BitMEXのファンディングレートがマイナスに振れたほか、BTC情報アラートでも短期的な急落から売られすぎ水準にあることがすでに明らかになっています。
ピーター・ブラント氏が資産を売却
先日、投資家であるピーター・ブラント氏がビットコインと株式保有の資産を売却し、米ドル保有に転じたことが明らかになりました。今月4日までに、ほぼすべてのポートフォリオをクローズし、法定通貨の米ドルに資金を戻しています。
同氏は2017年の暗号通貨バブル時に2018年のビットコイン暴落を的中させ、18年のBTC高騰局面も促進させたという大物投資家です。過去にも「パラボリック的上昇を見せる金融資産は、ビットコイン以外考えられない。」などの見解を示し、最終的には5万ドルに達するとの予想を立てていました。
今年7月の上昇局面ではターゲット価格に向けた分岐点として、17年の過去最高値を起点としたシンメトリカル・トライアングルを挙げ、3年間続いたダウントレンドのターニングポイントになるとした見解についても的中させています。
8月27日に、同氏はビットコインが中央銀行の支援なしに「世界的に認められた通貨単位」になることができるかどうかについて議論を投げかけていました。
これについてTwitetr投票では15,578票が集まり、内47%が支持を示したほか、35.4%が否定し、17.6%が「わからない」という回答結果となっています。
米国連邦準備制度がインフレに対してより柔軟なスタンスを示したことで、世界準備通貨としての米ドルの将来の不確実性が一層高まっていたことがこの背景と言えるでしょう。さらにビットコイン関連では、採掘を行うマイナーから取引所へ送られる多額のBTC送金も確認されています。
今月3日、暗号通貨データのモニタリングと分析を行う
CryptoQuantは急落前にBTCの大口入金があったことを報告しています。
